BOPIS(Buy Online Pick-up In Store)|小売DX用語

「BOPIS」とは

BOPIS(ボピス、英語: Buy Online Pick-up In Store)とは、消費者がオンラインで商品を注文し、最寄りの店舗で受け取るサービスです。「ネットで買って、お店で受け取る」という購買体験を指します。クリック&コレクトとほぼ同じ意味で使われます。

BOPISは新型コロナウイルスの感染拡大を機に急速に普及しました。米国では2020年にBOPIS利用率が前年比100%以上伸びたという調査もあります。日本でも、スーパーマーケット(SM)やホームセンターを中心に導入が広がっています。消費者にとっては送料がかからず、待ち時間も短い点が魅力です。店舗側にとっては、来店のきっかけをつくり、ついで買いを促進できる利点があります。

「BOPIS」の重要性

オムニチャネル戦略の要

BOPISはオムニチャネル(すべての販売チャネルを統合する戦略)を実現する代表的な手法です。EC(ネット通販)と実店舗の境界をなくし、顧客がもっとも便利な方法で商品を手にできる体験を提供します。オンラインとオフラインを横断する購買行動に対応するうえで、BOPISは欠かせない選択肢です。

業態別のニーズ

スーパーマーケット(SM)では、生鮮食品のネットスーパー需要とBOPISが補完関係にあります。生鮮品は「自分の目で選びたい」という消費者も多いため、日用品や加工食品はBOPISで注文し、生鮮品だけ売場で選ぶという使い分けが生まれています。

ドラッグストア(DgS)では、調剤の待ち時間解消にBOPISの仕組みを応用する動きがあります。処方箋をアプリで送信し、調剤完了後に店舗で受け取る流れは、まさにBOPISの考え方です。

コンビニエンスストア(CVS)では、ECサイトの商品受取拠点としてBOPISの役割を担ってきた歴史があります。近年はさらに、店舗独自の商品予約・受取サービスへと進化しています。

ラストワンマイルコストの削減

EC事業者にとって、自宅への配送にかかる「ラストワンマイル」(最後の配達区間)のコストは大きな課題です。BOPISを導入すれば、店舗を受取拠点として活用できるため、配送コストを大幅に抑えられます。物流業界の人手不足やいわゆる「2024年問題」を背景に、この利点はますます重要になっています。

「BOPIS」とIT活用

在庫のリアルタイム連携

BOPISの成否を左右するのは、店舗在庫情報の正確さです。オンラインで注文した商品が「実は品切れだった」という事態は、顧客満足度を大きく損ないます。POSデータと在庫管理システムをリアルタイムに連携させることが前提条件です。多くの小売企業では、基幹システムの在庫データを数分から数十分おきにECサイトへ反映する仕組みを構築しています。

注文管理システム(OMS)

BOPIS運用の中核となるのがOMS(Order Management System、注文管理システム)です。OMSは、オンライン注文の受付・店舗への作業指示・ピッキング完了通知・顧客への受取準備完了メールまでを一元管理します。複数店舗をまたいだ在庫引当(どの店舗の在庫から出すかの判断)にもOMSが対応します。

アプリ・通知の活用

顧客体験を高めるうえで、スマートフォンアプリやプッシュ通知の活用は有効です。「受取準備が完了しました」「本日中にお受け取りください」といった通知により、スムーズな受取体験を実現できます。アプリ上で受取時間帯を指定できる機能を設ければ、店舗側のオペレーション負荷も分散できます。

リテールメディアとの連携

BOPISの注文確認画面や受取待ち時間は、リテールメディア(小売企業が自社の顧客接点を広告媒体として活用する仕組み)の新しい接点になります。注文商品に関連するおすすめ商品の提案や、来店時に使えるクーポンの配信は、客単価の向上に直結します。BOPISで来店した顧客に、店舗限定の特典を提示するといった施策も効果的です。

データ分析への活用

BOPISの注文データは、ウェブルーミング(ネットで調べて店舗で買う行動)の分析にも活用できます。どの商品がオンラインで検索・注文され、どの店舗で受け取られているかを把握することで、品揃えの最適化やエリア別の需要予測に役立てられます。オンラインとオフラインを横断したデータは、精度の高いマーケティング戦略の基盤となります。

まとめ

BOPISは、「ネットで注文、店舗で受取」というシンプルな体験を通じて、ECと実店舗の強みを掛け合わせるサービスです。消費者には利便性を、小売企業には来店促進と物流コスト削減をもたらします。導入の鍵は、リアルタイム在庫連携と注文管理システムの整備です。まずは取扱商品の一部からBOPISを試験導入し、運用ノウハウを蓄積するところから始めてみましょう。


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